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2016年6月13日発売の、「週刊AERA（アエラ）2016年6月20日増大号」（朝日新聞出版）が「うつ」の特集をしています。

（写真、朝日出版社のウェブサイトから転載）

　このうち、「職場のうつ」について記載された17〜20ページに、主宰者のコメントがいくつか、掲載されています。その内容の主旨は以下の二つです。

＜いわゆる「新型うつ」について＞

　過去10年くらい「新型うつ」という表現が社会において多くなされてきましたた。その特徴は、（従来のいわば典型的なうつ病とは違い）比較的に若い年代に多くみられ、どちらかといえば甘えや自己中心的な性格傾向を持ち、仕事は休みながらも、レジャーなどには取り組める、というものです。

　しかし、「新型うつ」とは医学的な診断名ではないと、日本うつ病学会は示しており、一方で、マスコミも含めた社会が、これを新しい疾患として認識している傾向があります。

　主宰者としては、日本うつ病学会の見解に賛同する立場であり、「新型うつと思われるようなケースは、詳細に診察をしていくと、定型的なうつとは違う特徴を持ってはいるが、かなり過去から存在するようなうつであったり、比較的に軽度のうつであったり、また、うつではなく、（躁状態とうつ状態が時期を替えてみられる）双極性障害のうつの時期であったり、さらには、適応障害、不安障害、対人恐怖などの、うつとは違う疾患であったり、これらが混在している状態であったりする」と考えています。

　そして、「新型うつ」という周囲からの「レッテル貼り」に多くの患者さんは悩んでおり、「より根本的な精神の問題を明確にする診察を早く受け、より医学的に診断された状態をふまえた治療を受けることが大切」です。つまり、「患者さんを新型うつという発想から解放してあげることが」求められるのです。

＜うつの経過を持った人の転職・再就職について＞

　うつを経験し、その後無職であり、経過が良好となったため、再就職等を考慮する場合、うつの経験を就職希望先に通知すると、「不採用となってしまう危険性はある」ものの、もし通知をしないで就職すると、当然ながら業務への配慮がなされず、業務内容・量は他者と同等になってしまい、これがために、通院をする時間が無くなったり、疲労が強くなってしまい、やがて再発をきたしてしまうことがあります。

　事前の通知をするべきか否かについては、あくまでも当事者の判断に委ねられるべきですが、医学的には、通知をして、業務への配慮を願うか、可能な限り労働負荷が少ないと見込まれる条件にて再就職先を検索すると良いでしょう。もしいったん、労働負荷が少ない就職先に採用された場合には、その後のさらなる回復の様子を医師と確認して、数年後あたりを一つのメドとして、次の転職を考慮することも現実的です。

　以上です。

　この雑誌の購入は、書店、朝日新聞取り扱い新聞販売店の他、以下でも購入できるかと思います（売り切れていなければ）。

• 朝日新聞出版のウェブサイト
• アマゾンなどでのネット販売

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